福祉用具専門相談員

要介護の認定を受けている障害者や高齢者などは、福祉用具を介護保険を使って購入することが可能です。ただしそのような場合は、事前に専門知識がある担当者と相談しなければなりません。

その専門家としては作業療法士や介護福祉士などが該当しますが、福祉用具専門相談員もその一つです。介護を受ける側だけでなく、介護をする側にとっても福祉用具は大切な存在です。食事や入浴はもちろんですが、移動したり寝たりするだけでも必要になるケースは少なくありません。そのような人たちに対して、福祉用具専門相談員は専門知識にもとづく適切な助言を行います。

現代社会は高齢化に歯止めがきかない状態であり、介護のニーズは高まる一方です。それと同時に福祉用具専門相談員が活躍する機会も多くなっています。福祉分野のなかで主に福祉用具に関わる業務を行いたい場合は、福祉用具専門相談員の資格を取得することを検討するのがおすすめです。

介護士などと比べると知名度はそれほど高くありませんが、福祉分野の専門学校では講座を設けていることが多いです。専門学校によって具体的なカリキュラムに差はありますが、実技の演習などを受けることによって取得できます。福祉分野には他にもこのようなスタイルで取得できる資格が存在しますが、数日程度なのでそれらと比べると受講期間は短くて済みます。また受講料も他と比べると安い傾向があるので受けやすいことがメリットです。

ただし実際には、そのような短時間で必要な知識をすべて身に付けるのは難しいです。なぜなら現場では、福祉用具の説明だけでなく、さまざまな仕事をすることになるからです。たとえばケアマネージャーと打ち合わせをしたり、メーカーと交渉したりするケースなども少なくありません。そのような仕事に必要な知識は、講座で十分に身に付けることは困難です。そのため働き始めてから学ぶことも多くあるでしょう。つまり取得の段階で学ぶのは、働き始めるためのベースに過ぎないということです。それを自覚したうえで志すことが重要です。

このように働き始めてからも学ぶことが多いのも特徴といえますが、もう一つ大きな特徴があります。それは立場によって重点を置くスキルが変わってくることです。

福祉用具がいろいろな場所で使われるのと同じで、有資格者が働く職場も多岐にわたっています。要介護者をサポートする立場で働くことをイメージする人が多いですが、福祉用具の専門知識を活かしてメーカーで働くケースも珍しくありません。

もしメーカーで営業の仕事をするのであれば、ビジネスマナーなども身に付ける必要があるでしょう。このように働き方が多くあるので、自分がどの立場で福祉用具に携わりたいか明確にすることが大切です。最初は介護する側で働いて、そこで培ったノウハウをメーカーで活かすために転職する人も見受けられます。

このように福祉用具専門相談員として活躍していくには向上心が欠かせません。それにはもう一つ大きな理由があります。それは福祉用具は進歩し続けているということです。世間のバリアフリー化の風潮に後押しされて、メーカーは次々と新しい福祉用具を開発しています。それらについて情報を仕入れ、使い方などを勉強しなければなりません。

また新しく開発されても、それが要介護者にとって良いものとは限らないです。要介護者にとって慣れ親しんだ福祉用具を変更するのは心細いことです。その不安を取り除けるように配慮することも重要な仕事といえます。どのように便利になるのかを具体的に説明できる話術が必要です。高価な場合は購入ではなく借りることを選択する場合もあるなど、慎重な判断が求められるケースもあるでしょう。