介護予防運動指導員

高齢者が自立した生活を送るためには、筋力トレーニングなどで生活に耐えることのできる筋力などを維持し続けることが求められます。筋力トレーニング以外にも介護予防のための指導をしていく人が介護予防運動指導員です。

介護予防運動指導員は国家資格ではなく、地方独立行政法人である東京都健康長寿医療センターが介護予防運動指導員の資格認定を行っています。介護予防に関する個人のプログラムを作り、それに沿った形で指導を行っていくのが主な仕事であり、介護予防プログラムの効果などを測定する仕事なども担います。

実際に介護予防運動指導員になるには、条件があります。医師や看護師、介護福祉士の仕事に一定期間十字をしている人などが対象となります。これ以外には歯科医師、理学療法士、栄養士などの国家資格を有している人も含まれています。

まず最初に介護予防運動指導員に関するカリキュラム、講習を受けることになります。介護予防に関することからリスクマネジメント、筋力トレーニング、転倒予防など様々なことを学び、トータルで30時間以上の講義を受け、修了試験を受け、合格をすれば、修了証、登録証が送付され、その資格があることを名乗ることができます。

実際に受講するのはそれぞれの事業所で行うことになり、その費用も各事業所でバラバラです。ただ、費用の相場としてだいたい10万円程度となっており、10万円程度を用意しておけば、テキストや証明書の発行料なども含まれるため、その資格を手に入れることができます。

修了試験に合格しなかったとしても、再試験を数回受けることができるようになっており、1度受講をし、すべてのカリキュラムを聞いたという場合、最初の修了試験で落ちたとしても、改めて数か月後に受け直し、それで合格を目指すことも十分に可能です。

介護予防運動指導員の資格を得て、実際にそれを活かすことのできる職場は実に多いのが特徴です。そもそも、医師や看護師などになっている人がプラスして取得するものであるため、そもそもこうした人たちはすでにそれを活用しているような状況です。言うならば、さらに仕事の幅を広げる、高齢者に対する理解を深めるなどの理由で取得をする人が多いため、手に職をつけるためというよりは今行っている仕事の質などを向上させていくために取得を目指していると考えた方が良さそうです。

一方、将来的に福祉の仕事に就きたい人が指導員を目指すケースもあり、将来性という観点では今後注目度が高いものであるのは明らかです。特に社会保障費の高騰を防ぐためにもできるだけ要介護、要支援の高齢者は減らしておきたいところです。

それを予防するために存在しており、適切な介護予防を全国の自治体でしていくことにより、将来的に要介護、要支援になるかもしれない人を発見し、適切なケアをして防いでいくことが可能になります。デイサービスでは求人が多く、取得しておいて決して損はないのは言うまでもありません。

金銭的なメリットはあまり受けられず、取得したから手当が出るという性質のものではありません。しかし、スポーツジムなど今後介護予防事業に乗り出すようなところでは専門家として扱われることになり、特別な手当てがつくこともあります。介護予防に関する事業に力を入れるところでは重宝される人材であることは間違いないと言えます。

計画的に取得を目指せば、数か月で取得をすることもできるなど、キャリアを考えればぜひとも検討をしておきたいものであることは明らかです。特に介護に従事をしている人は、その仕事に直結する話が講座の中でも出てくるため、キャリアアップを目指す場合にはぜひとも取得を目指したいところです。